厚生労働省の専門家会議は22日、新型インフルエンザに備え、一般家庭でも市販のマスクを1人20〜25枚程度備蓄しておくのが望ましいとする「新型インフルエンザ流行時のマスク使用の考え方」をまとめた。近く厚労省のホームページなどで公表し、国民に対応を呼び掛ける。
専門家会議が備蓄を勧めるのは「プリーツ型」と「立体型」と呼ばれるマスクで、いずれも繊維を化学的に結合させた不織布(ふしょくふ)で作られている。使い捨てが原則で、発症した場合はウイルスをまき散らさないように1日1枚で計7〜10枚(発症期間を7〜10日と想定)、健康な場合も、やむを得ず週2回外出するとして8週間分の16枚程度が必要としている。薬局やコンビニエンスストアで、数枚入りで販売している。
ただし、飛散したウイルスを完全に吸い込まずに済むわけではなく、厚労省は「患者の2メートル以内に近付かず、人込みの多い場所に行かないといった予防策が大事」と指摘する。
市販品には、ほかに綿織物を重ねたガーゼマスクがあるが、新型インフルエンザの予防用としてはフィルターの性能が十分ではないという。また高い密着性のある産業用の「N95マスク」も、長時間の着用は息苦しく日常生活に適さないとして、推奨していない。
◇患者数に応じて発生段階分類へ
また同会議は22日、発生段階を患者数に応じて4段階に分類することを決めた。現行の行動計画は世界保健機関が発表するウイルスの状態や国際的な拡大状況を表した「フェーズ」で分類しているが、国内状況に限定した新分類を定め、対応策をとりやすくする。
毎日新聞 2008年9月23日 東京朝刊 |